直葬とは、 通夜や告別式を行わず火葬のみを行うシンプルな葬儀形式です。近年、直葬を行う人が増えていますが、トラブルも数多く発生しています。この記事では、直葬を検討している人に向けて、直葬の注意点や主なトラブル、トラブルを避けるためのポイントについて解説します。喪主として葬儀を行う予定の人や、自分の葬儀について考えたい人は、ぜひ参考にしてください。

直葬とは

通夜や葬儀、告別式は行わず火葬のみ行う葬儀を「直葬」と呼びます。火葬だけを行うため「火葬式」と呼ばれることもあります。親戚や知人などの弔問も受けず、家族だけでしめやかに故人を弔います。日本には数多くの葬儀のタイプがありますが、なかでも直葬はシンプルな葬儀形式で、近年直葬を行う人の割合が増加しています。

直葬が増えている4つの理由

近年、数ある葬儀形式の中から直葬を選ぶ人が増えています。ここでは直葬が増えている4つの理由について解説します。

費用が抑えられる

葬儀費用を抑えられることが、理由のひとつとして挙げられます。直葬は、通夜や告別式などを行いません。また参列者も親しい間柄に限られるため、返礼品や飲食物の手配も軽減されます。そのため、葬儀に関わる費用を抑えることが可能です。遺族の金銭的負担を考慮した故人の意志によって、直葬が行われている事例も数多く見受けられます。

効率を求める時代の流れ

何事にも効率を求める時代の風潮も、直葬が増えている要因のひとつです。近年、無宗教化が進んでいることから、宗教観や儀式にとらわれず、効率的、合理的に葬儀を進めたい人が増えています。直葬は火葬のみを行うシンプルな形式です。他の形式と比較して、葬儀にかかる時間が少ないため、今の時代にあった葬儀形式と考えられます。

付き合いが希薄になっている

昔より親戚付き合いや近所付き合いが希薄になっていることも、直葬が増えている理由として挙げられます。仮に通夜や告別式を行っても、弔問客が少数である、あるいはいないと考える遺族も少なくありません。直葬は、家族など身近な人だけで簡潔に執り行える葬儀として受け入れられています。

身体的な負担が少ない

葬儀の準備や参列の身体的負担が少ないという理由から、直葬が選ばれることもあります。故人が高齢者の場合、一般的に遺族や参列者も高齢者が多くの割合を占めます。直葬は、事前準備や当日運営が簡素であるため、遺族と参列者の双方にとって身体的な負担を抑えられます。

直葬を選んだ場合の3つの注意点

直葬は近年需要が高まっている葬儀形式ですが、ここでは、直葬を選んだ場合の注意点について解説します。

死後24時間は火葬にできない

法律で、死後24時間以上経過しないと火葬できないと定められています。そのため、病院で亡くなってから火葬されるまでの間、遺体の安置場所を確保する必要があります。自宅で確保する場合、一般的には清潔な布団に寝かせて安置します。安置場所がないケースや適切な安置方法が分からない場合は、葬儀社へ相談することをおすすめします。

読経をお願いできる

直葬でも読経をお願いできます。葬儀を行わなくても、火葬場や遺体安置所、自宅などに僧侶をお招きし、読経を依頼したい人もいるでしょう。先祖代々のお墓のある菩提寺に依頼するのが一般的ですが、菩提寺がない家庭の場合は葬儀社に依頼して僧侶を手配することも可能です。

戒名をつけられる

葬儀を行わない場合でも、戒名をつけられます。読経の依頼と同様に、まずは菩提寺に相談しましょう。戒名がないと、菩提寺に納骨できないケースもあるためです。一般的に、宗旨宗派不問の霊園であれば、戒名なしでも納骨可能です。戒名は遺族がつけても問題ありません。また戒名授与サービスを利用することも方法のひとつです。

直葬トラブルの主な事例4つ

直葬が増えるとともに、直葬に関わるトラブルも増加しています。ここでは4つのトラブルの事例を解説します。

菩提寺とトラブルになる

直葬を行う場合、菩提寺とのトラブルに発展する可能性があります。菩提寺は先祖代々からお墓が建てられている寺です。菩提寺の住職にとって、葬儀は檀家の故人をお見送りする大切な儀式です。簡潔に済ませてしまう直葬に対して、理解を得られないこともあります。菩提寺へ相談なく直葬を行うと、納骨を拒否される場合があるので注意しましょう。

親族とトラブルになる

直葬トラブルの事例として、家族の理解が得られないケースも挙げられます。都心部を中心として直葬は増えていますが、地域によっては一般的でない場所もあります。地方在住の親族の場合、改まって故人とお別れする場がないという不満や、世間体が悪いといった感情を持つこともあります。

友人・知人とトラブルになる

友人や知人との関係によってトラブルにつながる事例もあります。例えば、故人と最後にお別れしたかったという苦情を申し立てるケースなどです。また、香典を持って親族の自宅に弔問に訪れる友人や知人もいるでしょう。弔問客が多い場合、来客対応の負担が大きくなります。友人や知人が多い場合は、直葬が適切な葬儀形式であるか検討してください。

葬儀社とトラブルになる

直葬費用に関して葬儀社とトラブルになる場合があります。直葬は葬儀費用が抑えられるというメリットがありますが、葬儀社によって費用は異なります。請求額が想像以上に高くなるケースもあります。思わぬ追加費用が発生しないように、見積もりの総額だけではなく、内訳も確認しましょう。

直葬でのトラブルを避ける5つのポイント

直葬を行うことで起こりうるトラブルについて前述しましたが、ここではトラブルを避けるための5つのポイントを解説します。

菩提寺に事前に相談・確認する

直葬を予定している場合は、事前に菩提寺に相談しましょう。菩提寺によっては、直葬を承諾していないケースもあります。直葬に対して理解のある菩提寺でも、多くの住職は一般的な葬儀を行いたいと考えています。事前に相談して、読経や戒名だけを寺院に依頼することもおすすめします。

お別れの機会を設ける

直葬とは別に、親族や友人が故人と向き合える機会を設けるとよいでしょう。直葬を行っても、弔問に多くの人が訪れる場合、遺族の負担は大きくなります。故人に友人や知人が多い場合、後日に「お別れの会」「偲ぶ会」などの開催をおすすめします。開催のタイミングは、直葬から1～2か月後の落ち着いた時期で問題ありません。

故人の遺志であると伝える

直葬が故人の遺志による選択の場合、その旨を伝えることをおすすめします。故人が直葬を希望していたことを伝えれば、親しい間柄の人から理解を得やすくなります。訃報を伝える際は、故人の意志で直葬を行うことを明確に伝え、あいまいな表現は避けてください。どうしても参列したいという人がいれば、受け入れる姿勢も大切です。

早めに挨拶状を送る

参列できなかった人に対して、死後1～2週間のうちに挨拶状を送りましょう。直葬は参列者が限られるため、一般的には挨拶状で故人の訃報と生前のお礼をお伝えします。個人の意志で直葬を行ったことや、しばらくは弔問を控えてほしいこと、お別れ会・偲ぶ会を行う場合は案内などを記載するとよいでしょう。

信頼できる葬儀社を選ぶ

信頼できる葬儀社を選ぶことも重要です。低コストがメリットの直葬でも、費用や付随するサービスの有無は葬儀社によって異なります。見積もり金額と内訳をしっかりと確認しましょう。直葬プランがあれば、実績のあるサービスとして安心して依頼できます。対応が丁寧であることや、地元密着であるなどの視点も、葬儀社を選ぶ際の重要な指標となります。

まとめ

簡素な葬儀形式として、近年は直葬を選ぶ人が増えていますが、親族や菩提寺、葬儀社とのトラブルも発生しています。本記事で解説したトラブルの事例や避けるためのポイントを、直葬の検討や準備に役立ててください。

アイワセレモニーは地域に密着した葬儀社です。葬儀の事前相談から、葬儀後に至るまでサポート体制を整えています。事前相談や見積もりは無料なので、お気軽にご相談ください。

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