家族にとって、故人とのお別れの時間はとても大切な時間です。故人をどのように見送ればよいのか、考える必要があります。しかし、家族を亡くした悲しみの中、何から準備すればよいのかわからないといった方もおられるでしょう。

家族を亡くした時に、まず最初に考えなければならないのは遺体の「安置場所」です。

日本には、墓地・埋葬等に関する法律があり、亡くなってから火葬するまでに24時間以上空ける必要があります。そのため、亡くなってから葬儀までの間の安置場所が必要となります。病院にも、一時的に安置するための霊安室があります。ただし、多くの病院ではスペースが足りないため、安置場所を他に探す必要があります。

安置場所は、「故人やその家の宗教はなにか」「どのくらいの予算があるか」「どういうお別れをしたいか」など、いろいろなことを考慮しなくてはなりません。宗教によっては、すでに安置場所が決まっている場合もあります。

本記事では、「自宅での安置」「斎場・葬儀社の安置所」「公営の安置所」について説明します。

これまで住んでいた家から故人を送りたいと、自宅葬儀を選ぶ方もいます。ただし、自宅葬儀は、部屋に祭壇を設置する必要があり、そのスペースが必要となります。搬入できるのかも条件になります。エントランスを含め棺桶が入るのか、自分の家の空間で可能な祭壇のレイアウトがどういったものかなど、事前に葬儀社ときちんと打ち合わせをしておいた方がよいでしょう。
また、家族や少人数での葬儀であれば問題ありませんが、参列者がいる場合、それなりのスペースや敷地が必要となります。参列者が多い場合は、ご近所への配慮も忘れないようにしましょう。

葬儀社によっては、自宅での葬儀に不慣れな業者もありますので、自宅葬に慣れている葬儀社を探しましょう。自宅葬に慣れていて、しっかりしたサービスを提供できる葬儀社であれば、自宅葬でも安心です。

最近、斎場で葬儀をすることが一般的になってきています。斎場には葬儀社の公営施設と自治体の公営施設があります。それぞれの特徴を理解して、どちらにするかを決めるとよいでしょう。