家族や親族など、身近な方が亡くなった際には、忌引き休暇を申請できますが、いつ、何を会社に報告すればよいのかわからないという方はたくさんいらっしゃるのではないでしょうか。
喪主であれば、暫く会社を休むことになり、仕事の引継ぎも必要となります。また、長期休暇を取った場合には、上司や休暇中に仕事上迷惑をかけた同僚への挨拶も必要となります。

この記事では、一般的な忌引きについて説明した上で、申請する際の注意点、会社の方々への配慮などについて詳しく説明しています。
葬式で会社を休む場合のマナーを知ることで、会社の上司・同僚・取引先などとの間にトラブルが起きないように配慮できるとよいですね。

近親者が亡くなった場合、通夜や葬儀に出席したり喪主を務めるための休暇を取ることができます。
この休暇は、忌引き休暇という会社の福利厚生によるものですので、休暇の日数や対象となる親族に関しては、会社によって違いがあります。
休暇日数は基本的には配偶者が亡くなった場合が最長で設定されており、血縁の濃い順に父母・子供・兄弟姉妹・祖父母・叔父叔母となることが多いですが、会社に事前に確認しておくとスムーズです。
また、忌引き休暇があるから連絡もせず休んでよいということではないので、気を付けましょう。
以下では、会社への連絡方法や、忌引きについて詳しく説明していきます。

会社への連絡方法とは？

会社へ忌引きの連絡をする際は、直属の上司へ早急に連絡をすることが基本です。
連絡方法は電話・メールなどがありますが、口頭で伝えるのが基本的なマナーとなっています。
時間帯などによって難しい場合は、まずはメールで伝え、再度タイミングを見てきちんと口頭で伝えましょう。

連絡前には、伝えるべき内容をしっかりと整理してまとめておきましょう。
必ず伝えるべき内容は以下の通りです。
・誰がいつ亡くなったのか
・自分が喪主であるかどうか
・通夜・告別式・葬儀はいつどこでおこなうのか

家族葬・密葬の場合も連絡は必要か？

家族葬・密葬の場合、葬儀を行う日が休日であった際には、会社へ連絡するかどうかは個人の判断になります。連絡をしなければ、上司や同僚に知られることなく故人を見送ることができます。しかし、その場合は会社の福利厚生である慶弔休暇や慶弔見舞金を受け取ることができないので注意しましょう。

一方、出勤日の場合は会社への連絡が必要となります。
会社に伝える際には、特に葬儀のスタイルをきちんと伝えることに注意しましょう。
家族葬で送ることがうまく伝わらなかった場合、上司や同僚が葬儀に参列してしまいます。
また、家族葬や密葬の場合は、一般的に香典や弔電は受け取らないため、不要である旨を事前に伝える必要があります。

忌引きとは？

「忌引き」とは、近親者が亡くなったことで喪に服すことです。最近では、近親者が亡くなり会社や学校を休むこと（忌引き休暇）を「忌引き」と呼ぶことも多くなりました。

忌引き休暇に関しては、一般的な会社では福利厚生として設定されており、取得できる日数は会社ごとに異なります。慶弔休暇、特別休暇など呼び方にも違いがあり、法律上必ず設けなければならない労働基準法で定められた休暇ではありません。
有給か無給かも異なり、会社によっては忌引き休暇の制度がないところもあります。
その場合、有給休暇を使用することになるかもしれません。
あらかじめ、自社のルールを確認しておきましょう。

忌引き休暇の日数

忌引き休暇の日数は、故人との関係によって異なります。会社によっても異なるので、会社のルールを事前に確認しましょう。
下記に、血縁関係ごとの一般的な忌引き日数を紹介します。

※葬儀の忌引き休暇の日数は故人との関係によって決まる｜終活メディア（引用）

自分が喪主を務める場合は比較的長い休暇をとれることが多い一方、故人が三親等以上の場合は、忌引きを認めていない会社もあります。しかし、あくまでも会社の規定であり、故人との関係の深さはそれぞれ異なります。上司に相談や交渉をすることで、規定より多くの休暇がとれる可能性もあります。

忌引き休暇を申請する際の注意点

葬儀の詳細を明確に伝える

故人との続柄、通夜・告別式の日時や場所、連絡先、休む期間など、口頭で詳細を会社に伝えた後は、記録としても残すためメールで今一度詳細を伝えましょう。
取得できる日数に関わるため、故人との関係性は必ずきちんと伝えておきましょう。

就業規則を調べておく

会社や雇用形態によって忌引き休暇を取得できるかや、その日数は変わってきます。
同じ会社でも、正社員は取得できるが、契約社員は取得できないという場合もあるかもしれません。
後々問題にならないためにも、必ず自分の会社の就業規則を確認しておきましょう。

引継ぎをきちんと行う

現在自分が担当している業務に関して、上司や同僚と共有し正確に引継ぎしておきましょう。
アポイントが入っている場合は、取引先にも葬儀をおこなう旨を報告し調整します。
また、会社に迷惑をかけないように、必要に応じて個人の携帯番号やメールアドレスなど、葬儀中に繋がる連絡先を伝えておくとよいでしょう。

証明書類を用意する

本当に忌引き休暇だったのか、書類にて確認する会社もあります。
提出物として、葬儀の礼状を求められることが多いですが、死亡診断書や火葬許可証が必要な場合もあります。
事前に準備しておくと焦らずに済むでしょう。メールで送付する方法もあります。

葬式が終わり、会社に出社した際にやるべきこと

上司・同僚への挨拶

まず最初に、休暇連絡や仕事の引継ぎで一番お世話になった上司に挨拶し、感謝の気持ちを丁寧に伝えましょう。
同僚にも同様に、香典等をいただいたお礼、休暇取得で迷惑をかけたお詫びを伝えましょう。朝礼で挨拶することもありますが、実際に葬儀に来てくれた人には直接お礼をすることが大切です。

菓子折り・香典返しの持参

挨拶の際は、菓子折りなどを持参すると感謝の気持ちが相手に伝わりやすいですね。
また、香典返しは必ずおこなうべきものです。香典は遺族を励ます気持ちの表れであるため、お心遣いに感謝し丁寧に対応しましょう。
会社の人への香典返しは、郵送ではなく、個別に直接手渡しするとよいです。
その際にはお礼状を添えるなど、心を込めて対応しましょう。

まとめ

ここまで、忌引きの際の会社への連絡方法・注意点などをご紹介させていただきました。忌引き休暇を当たり前と思わず、会社の方達に対して失礼のないよう、マナーを守り気持ちの良い葬儀連絡と挨拶を行いましょう。
アイワセレモニーでは、葬儀に関する小さな疑問から具体的な内容まで、様々なご質問にお答えしております。
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