大切な人が亡くなると思うだけで悲しくなり、その時にどうしたらよいかまでは深く考えないようにしている人は多いでしょう。しかし、いずれ必ず別れは訪れます。あとで後悔しないためにも、葬儀社選びは慎重に行わなければなりません。

この記事では、葬儀社の仕事内容から選び方のポイントまでを詳しく解説します。ぜひ参考にしてください。

葬儀社とは？　

葬儀社とは、葬儀を滞りなく進めるために必要な準備や葬儀の進行など、葬儀全体を取り仕切る会社のことです。葬儀プランの提案や葬儀の進行の補助など、突然の悲しみに動けなくなることも多い遺族の支えになります。

葬儀社の運営には、特別な許可や資格の必要はありません。ただし、ご遺体を運送する際の霊柩車は、貨物自動車運送事業の許可がないと運転ができないので確認をしましょう。

日本は無宗教を自覚する人の割合が多く、葬儀を行う際も人によって宗教が異なります。仏教は多くの宗派があり、キリスト教や神道、新興宗教など宗教だけでもさまざまなので、葬儀社は各々の宗教に細やかに対応できなくてはいけません。

葬祭業者の種類

葬儀社は許可や資格が必要ないので、さまざまな業者が参入しています。大きく分けると３種類の業者があり、葬祭の専門業者・冠婚葬祭の互助会・農業協同組合や生協になります。ブライダル業や墓石店などから新規参入して葬儀を取り扱う業者もありますので、故人や遺族の希望に添った葬儀社を選びましょう。

ここでは、葬祭の専門業者・冠婚葬祭の互助会・共済・農業協同組合や生協の４つの葬祭業者について解説します。

一般の葬儀社　

仕出し業者や霊柩車会社など複数の業者を取りまとめて葬儀を執り行う、葬儀専門の業者です。少人数で運営している企業から、多くの事業所を持つ大企業など規模はさまざまです。

葬儀社の中には、ホール（葬儀場）を持つ企業と持たない企業があります。ホールを持つ葬儀社は、自社のホールで葬儀を執り行うことが多いです。ホールを持たない企業は、依頼者の希望に沿う葬儀場を手配します。火葬場のある公営斎場や総合斎場、利便性の良い斎場を提案することが多いでしょう。

互助会　

生前に会員契約をして、毎月の積立金を葬儀費用にして葬儀を執り行う業者です。葬儀費用の全てを積立金で対応できない場合も多いので、積立金がどの程度葬儀費用に対応できるのかを確認しましょう。積立途中に解約もできますが、ほとんどは手数料がかかりますので注意しましょう。

互助会が倒産した場合、積立金の半分は「割賦販売法」の適応で戻ります。しかし、全額は戻りませんので、経営状況などを調べて契約するようにしましょう。

共済　

入会金を支払って会員になると、葬儀費用を会員価格でお得に利用できます。葬儀社や互助会などで構成されている場合が多く、企業の福利厚生や、保険会社と提携していることもあります。多くの共済は法的な根拠はないので、入会の前に規約などをしっかり確認して、各共済のシステムを理解してから契約するようにしましょう。

JAや生協　

JAや生協が窓口になり葬儀の受付をしますが、非組合員も葬儀を利用できるところも多いようです。独自にサービスを提供するところもありますが、葬儀業者と連携して葬儀は専門業者が行っているのがほとんどです。JAや生協の多くは価格が明朗ですが、サービス内容に関しては事業者ごとに異なるので確認しましょう。

葬儀社の仕事とは？

葬儀社は、葬儀を執り行う上で基本的に全てをサポートします。ここでは、主な仕事を５つ紹介します。

ご遺体の引き取りや搬送

病院などで亡くなられた場合、葬儀社がご遺体を引き取り自宅や葬儀会場へ搬送して安置します。葬儀社は24時間365日対応しており「亡くなった」と連絡を受けると、棺を持ってご遺体を引き取りに来て搬送します。多くの葬儀社では、その後の流れなどについても同時に説明します。

葬儀のプランのご提案する

葬儀社は、故人や遺族の意向などをふまえた葬儀プランをいくつか提案します。葬儀社によりプランの内容は異なりますが、接待などの飲食代を含んだ料金を提案してくるところが多いでしょう。ここでは、香典返し、供物などのこまごまとしたものの手配を受けることもあります。

宗教者その他の手配

葬儀を執り行うにあたり、宗教者の手配も重要ですが、菩提寺が不明、または菩提寺自体がない人もいます。葬儀社は利用者の意向に沿った宗教関係の手配をします。

また初めての葬儀では、喪服を持っていないという依頼者もいるでしょう。葬儀社では、喪服のレンタルや着付けの手配をしているところもあります。

葬式当日のサポート業務

お通夜・葬儀・告別式全体の進行や、それらに必要な手配を全面的にサポートします。宗教者へのお布施の目安や弔問客が増えた場合の対応方法、司会進行、会場案内の他にも、ご遺体のお清めや葬儀告別式会場の準備などを行います。

法事の手配

葬儀が終わると、初七日法要や四十九日法要、1周忌などがあります。最近は、これらの法事の手配も多くの葬儀社が行っており、法事の会場や料理の手配、希望に応じて祭壇に飾る供花や供物も手配します。

これらは遺族が対応することもできますが準備が大変です。葬儀社に相談するのも一つの方法です。

葬儀社を選ぶ際のポイント　

後悔のない葬儀を行うために、葬儀社を選ぶ上で重要なポイントを５つ紹介します。

事前相談や見積の対応が丁寧かどうか　

事前相談や見積の対応が良いこと、質問に対しても丁寧にしっかりと答えてくれる葬儀社を選びましょう。電話などで問い合わせた際、一方的に葬儀プランを押し付ける葬儀社もありますので注意しましょう。また、見積を出さない葬儀社だと、必要ないオプションなどを提案され追加料金が発生することもあります。

葬祭ディレクターの有無

葬儀を執り行うための国家資格はありませんが、「葬祭ディレクター」という民間資格があります。民間団体「葬祭ディレクター技能審査協会」が認定している資格です。

・1級（5年以上の実務経験か、2級合格から2年以上必要、金色のネームバッジ着用）
・2級（2年以上の実務経験が必要、銀色のネームバッジ着用）

一級葬祭ディレクターの資格取得者は知識も経験も豊富なため、質問に対しても明確な返答やアドバイスができます。遺族の希望に十分応えられる「葬儀のスペシャリスト」といえるでしょう。

大切な人とのお別れである葬儀を行うにあたり、信頼できる担当者にお願いしたいと思うのは当然です。「葬祭ディレクター」の資格がなくても、信頼できる担当者は沢山いますが、葬儀社選びに迷う時には、「葬祭ディレクター」の有無も検討してみましょう。利用者にとっても安心できる一つの目安になります。

遺族の希望を汲み、葬儀の提案をしてくれる　

葬儀は突然の出来事になることがほとんどですが、遺族や故人の希望にできるだけ沿ったものにしたいと考える人が多いです。一方的に適当な葬儀プランを押し付ける葬儀社ではなく、故人が信奉する宗教や宗派に沿い、希望内容にも見合った内容を納得いくまで丁寧に提案してくれる葬儀社は安心です。

葬儀の費用が明確でわかりやすい

葬儀社により葬儀費用は異なりますが、見積の際に料金体系が明確であるかは重要です。悪質な葬儀社は、契約後にオプションをつけ葬儀費用を追加することもあります。必要項目を確認し、不明な場合はしっかり説明してもらいましょう。

支払い方法を選ぶことができる

葬儀費用の支払いの多くは、現金で一括払いですが、すぐに用意できない場合もあります。クレジットカードやローンの分割払いなどに対応している葬儀社もありますので、事前に確認しておきましょう。突然の葬儀にも慌てずにすみます。

葬儀社への対応はどうしたらいい？

葬儀社へ対することで、多くの人が思う疑問2点について解説します。

受付係がいない場合

受付係はお金を扱うという責任があるので、通常は直系以外の親族、または町内会や会社関係の人にお願いすることがほとんどです。通常葬儀社は受付を行いませんが、受付係がいない場合は、受付代行業者の紹介などをしてくれるところがあります。

心づけはどれくらい渡せばいい？

葬儀社は、社員教育として心づけを受け取らないようにしているところも多いので、葬儀社のスタッフへ渡す必要はありません。

しかし地域により心づけの風習があるところもあります。その場合は受付や車両の運転手をする人などに3,000～5,000円を目安に渡すのが良いでしょう。

後悔しない葬儀のために

ひと昔まで、生前に葬儀の準備をするのは良くないとされましたが、近年は考え方が変わってきています。葬儀は突然の出来事になることが多いです。その時になって後悔しないように、葬儀の方法や葬儀社などを生前に家族で話しあい、希望に沿う葬儀になるよう準備しておくとよいでしょう。

まとめ

大切な人が亡くなった時には、故人や遺族の希望にできるだけ沿った葬儀を行いたいものです。葬儀社は沢山あり、突然の不幸の中で探すのは大変です。生前に家族で話し合い、葬儀の方法や葬儀社も決めておくとよいでしょう。

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