「親の体調が悪く、この先長くないのでは……」と感じはじめたら、気になるのが葬儀のことです。葬儀に参列したことはあっても、家族が亡くなった場合の流れがわからない人は意外と多いのではないでしょうか。

本記事では、家族が亡くなったあとの一連のスケジュールや、葬儀の日程を決める際のポイント、亡くなった後に必要な手続きをわかりやすく紹介します。いざというときに慌てないよう、この記事でしっかりと流れを確認しておきましょう。

一般的には翌日にお通夜、翌々日に葬儀・告別式

地域によって葬儀の習慣に多少の違いはありますが、一般的には、亡くなった日の翌日にお通夜、翌々日に葬儀・告別式を行います。しかし、お通夜や葬儀は葬儀場や火葬場の都合で日程が決まるため、希望通りの日程で行えない場合もあるので、まずは葬儀会社や火葬場の空きを先に確認する必要があります。地域や季節によっては、1週間先まで予約がいっぱいということもあるので、注意が必要です。

お通夜や葬儀・告別式は、いつまでに行うべきといった決まりはありません。しかし、遺体は時間がたつと傷みが激しくなっていく上に、遺体の保存のためのドライアイスや保管場所に費用がかかってしまうため、できるだけ早いうちに行った方がよいでしょう。ただし、亡くなったからといってすぐにお通夜や葬儀・告別式を行うことはできません。「亡くなってから24時間経過しなければ、火葬は行えない」と法律で定められているからです。

これは、まだ医療技術が発達していない時代、死亡と診断されたあとにまれに蘇生するケースがあったため、火葬までに時間を置く必要があったからです。もちろん、現在では一度死亡診断を受けた人が蘇生するということはほぼありません。

お通夜、告別式はなしでも大丈夫？

一般的なお葬式は、お通夜をしてから葬儀・葬儀・告別式の順番で行います。お通夜と葬儀・告別式は必ずしも行う必要はありません。近年では、身寄りが少なかったり、手間やお金の節約を理由に、火葬だけを行う「直葬」という方法を選択する人も増えています。しかし、まだ一般的とは言えず、周囲から反対されたり、菩提寺と揉めたりする可能性もあります。家族や周囲の人がすべて納得しなければ直葬を行うのは難しいでしょう。

場合別のスケジュール

もし早朝・夜中・年末年始などに亡くなった場合はどうすればよいのでしょうか。それぞれについて具体的なスケジュールを紹介します。

早朝・明け方に亡くなった場合

早朝に亡くなった場合、翌日にお通夜を行い、翌々日に葬儀・告別式を行います。もちろん事情がある場合は当日中に行うことも可能ですが、葬儀の手配があわただしくなることや、精神的・肉体的にも遺族の負担が大きいことから、実際は難しいのが現状です。

夜中に亡くなった場合

夜中に亡くなった場合は、その日の夜にお通夜、翌日に葬儀・告別式を行うのが一般的です。葬儀場・火葬場の空き具合にもよりますが、翌日以降に行うことも多く、問題はありません。

年末年始に亡くなった場合

年末年始に亡くなった場合、基本的には1月4日以降にお通夜や葬儀・告別式のスケジュールが組まれます。火葬場は12月30日頃から1月3日頃までを休みとしていることが多く、すぐに対応できないところが多いためです。ただし、葬儀会社は年中無休で対応していることが多いため、お通夜や葬儀・告別式の日程についての相談や準備をすることは可能です。年末年始だからといって、葬儀代金や火葬料金が変わることはありません。

また、地域によっては世間が忙しくおめでたい雰囲気の年末年始には葬儀を避け、一度密葬を行ってから再度本葬を行うというところもあります。

年末年始に亡くなった場合の注意点

年末年始は、葬儀会社だけでなく僧侶・火葬場も多忙になります。菩提寺がある場合はできるだけ早く読経のお願いの連絡をするべきです。それ以外の注意点として、年末年始は帰省や旅行を楽しむ人も多いため、親戚への連絡をどうするか？という問題もあげられます。なお、死亡届や火葬許可書などは、役所が年末年始も対応してくれるため、心配はありません。


葬儀が行われるまでは、遺体を安置する必要があり、保管場所や遺体保存のためのドライアイス代などの料金が追加で発生する可能性があります。あらかじめ葬儀会社へ連絡し確認しておきましょう。

葬儀の日程を決める際のチェックポイント

それでは、実際家族が亡くなったとき、どのようにして葬儀の日程を決めればよいのでしょうか。4つのチェックポイントを紹介します。

葬儀場の予約が取れるか

葬儀場は、基本的に先着順に日程が組まれます。亡くなった方のいる地域や亡くなった時期によっては、葬儀場の予約がいっぱいということもあるので注意が必要です。自宅から近い葬儀場を、人数や予算によって選ぶ人が多いようです。アイワセレモニーでは幅広い葬儀場と提携しており、安心してご相談いただけます。

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火葬場の予約が取れるか

葬儀場と同様に、火葬場が混み合うこともあります。火葬場は一日にできる火葬の件数があらかじめ決まっているので、速めに連絡をしなければ先着順で希望の日程が埋まってしまうということもあります。さらに、葬儀に縁起が悪いといわれる「友引」の日は、基本的には、火葬場は休みです。お通夜の翌日が友引だと、火葬は翌々日以降になることが多いので注意が必要です。

読経をする僧侶の都合がつくか

お通夜や葬儀のために読経をする僧侶の都合がつくかを早めに確認しましょう。僧侶はいつでも駆けつけてくれるというイメージがあるかもしれませんが、土日やお盆、年末年始などは多くの法要があるため、僧侶の予定があわず葬儀ができないというケースも少なくありません。

遺族が参加できるか

人の死は突然起こるものです。親族の中には連絡をしても、すぐに駆けつけられないという人もいるでしょう。なかには、遠方や海外に住んでいる親族の到着を待ってから葬儀を行うという場合もあります。できるだけ早く日程を決め葬儀を進めることが望ましいですが、親族の状況を考慮して総合的に判断することが必要です。

病院・自宅で亡くなった場合の流れ

病院で亡くなったか、自宅で亡くなったかによってその後の流れは大きく変わります。ここではそれぞれの流れとその後に必要な手続きを紹介します。

病院で亡くなった場合

病院で亡くなった場合は、医師から死亡診断を受けた後、死亡診断書を受け取ります。遺体は安置室（霊安室）に移され、清拭（せいしき）という体をきれいにする処置が行われます。その後葬儀場や自宅に移動することになります。病院の安置室に遺体を長時間置くことはできないので、死亡診断書を受け取ったら速やかに葬儀会社と連絡を取り葬儀の準備をしなくてはなりません。

自宅で亡くなった場合

自宅で亡くなった場合は、亡くなった原因により流れが大きく変わり、その後の手順も異なりますので注意が必要です。

療養中に亡くなった

自宅で療養中に、病気が原因で亡くなった場合は、かかりつけの病院に連絡します。病院に行くのではなく、医師を自宅に呼んでその場で死亡診断をしてもらうことになります。もしかかりつけの病院がない場合や、遠方の場合は速やかに救急車を呼び、搬送された病院で医師が死亡診断を行います。

急死や事故で亡くなった

昨日まで元気だった家族が突然倒れて亡くなった、家の中で起こった事故で亡くなったといった場合は、警察に連絡が必要です。救急車を呼んだ場合は救急隊が警察に連絡を入れるケースもあります。警察は事件性がないかどうかを調べるので、警察が到着するまで遺体を動かしてはいけません。警察の検証が終わり、事件性がないと確認されたら、その場で死体検案書という死亡診断書と同じものが作られ、遺族に渡されます。

亡くなった後に、役所での手続きも必要

病院や警察から遺体を引き取ったからといって、すぐに葬儀をすることはできません。葬儀をするためにはさまざまな手続きが必要です。まずは死亡診断書（または死体検案書）を受け取ります。死亡診断書は、故人の手続きをする上でさまざまな場所に提出しなくてはならないので、絶対に無くさないようにしましょう。

死亡診断書を役所へ持参し、死亡届を提出して埋火葬許可申請を行います。この２つの手続きは故人が亡くなってから7日以内に行わなくてはなりません。この2つの手続きをしないと火葬ができないので、速やかに行う必要があります。

役所で行う故人に関する他の手続きは、以下のとおりです。期限のあるものはできるだけ早く行いましょう。

14日以内に手続きを行うべきもの
・年金受給停止の手続き
・介護保険資格喪失届
・住民票の抹消届
・世帯主の変更届

1ヶ月以内に手続きを行うべきもの
・雇用保険受給資格者証の返還

2年以内に行うべきもの
・国民年金の死亡一時金請求
・埋葬料請求
・葬祭料や家族葬祭料請求
・葬祭費請求
・高額医療費の申請

まとめ

家族が亡くなったあとの一連のスケジュールや、葬儀の日程を決める際のチェックポイント、亡くなったあとに必要な手続きをご紹介しました。家族が亡くなった直後はやることが多く、葬儀を行うのが初めてという方には精神的・肉体的にも負担が大きいものです。そんなときは経験豊富なプロに相談するのがおすすめです。

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